情報セキュリティ管理士認定試験ビデオ講座は、単元ごとに別れた講師の講習が収録されています。ビデオ講座内容は各単元とも約１５分以内にまとめられ、合計２時間５０分のボリュームがあります。まとまった時間を取るのが難しい方でも、単元ごとに学習することができます。書籍の学習に比べ下記のようなメリットがありますので、ぜひ学習にご利用下さい。
| 課題Ⅰ 情報セキュリティ総論 | 情報セキュリティの概要 |
| 課題Ⅰ 情報セキュリティ総論 | 情報セキュリティの３要素 情報に関する個人の権利と企業責任 |
| 課題Ⅰ 情報セキュリティ総論 | 情報セキュリティとリスク分析 |
| 課題Ⅰ 情報セキュリティ総論 | 情報セキュリティ対策の概要 |
| 課題Ⅰ 情報セキュリティ総論 | 情報セキュリティに関する法規、ガイドライン、認定制度など |
| 課題Ⅱ 情報資産に対する脅威と対策① | 紙媒体の利用に関する脅威 |
| 課題Ⅱ 情報資産に対する脅威と対策① | 物理的脅威と人的脅威 |
| 課題Ⅱ 情報資産に対する脅威と対策① | 物理的脅威と人的脅威への対策 |
| 課題Ⅱ 情報資産に対する脅威と対策① | 災害・大規模障害に関する脅威 |
| 課題Ⅱ 情報資産に対する脅威と対策① | 災害・大規模障害に関する脅威への対策 |
| 課題Ⅲ 情報資産に対する脅威と対策② | コンピュータ利用上の脅威 |
| 課題Ⅲ 情報資産に対する脅威と対策② | コンピュータの不正利用と事故などの対策 |
| 課題Ⅲ 情報資産に対する脅威と対策② | インターネット利用上の脅威 |
| 課題Ⅲ 情報資産に対する脅威と対策② | インターネットの不正利用と事故などの対策 |
| 課題Ⅲ 情報資産に対する脅威と対策② | 外部からの攻撃 |
| 課題Ⅲ 情報資産に対する脅威と対策② | 外部からの攻撃の対策 |
| 課題Ⅲ 情報資産に対する脅威と対策② | 電子媒体の利用に関する脅威 |
| 課題Ⅲ 情報資産に対する脅威と対策② | 電子媒体の不正利用の対策 |
| 課題Ⅳ コンピュータの一般知識 | ソフトウェアに関する知識 |
| 課題Ⅳ コンピュータの一般知識 | ハードウェアに関する知識 |
| 課題Ⅳ コンピュータの一般知識 | ＯＳとアプリケーションに関する知識 |
| 課題Ⅳ コンピュータの一般知識 | ネットワーク関する知識 |
※ＰＣ・スマートフォンいずれからもご利用頂けますが、ブラウザ等の種類によりご利用いただけない場合があります。お申込み後のキャンセルは承ることができませんので、必ず下記動作確認サイトにて端末の動作確認を行った上でお申込みください。下記に記載してあるＩＤ・パスワードで、動作確認ができます。
動作確認用ID yamadasaburo
動作確認用パスワード 20151124
動作確認サイトは ＞＞ こちら
本講座はお一人様１アカウントを原則とし、個人の学習目的でのみご利用いただけます。一つのアカウントを複数名でご利用になれません。複数名の方がご利用になる場合は、人数分のお申込みをお願いいたします。
専用サイト上の動画・画像の著作権は一般財団法人全日本情報学習振興協会のものとなります。無断での転載・転売や個人的な学習のための視聴目的以外でのご利用はご遠慮ください。
本講座のご利用期間はお申込み初月を除いた６ヶ月となり、末日が各期限の終了日となります。お申込み日の起算日は本サイト上でのお申込みをされた日となります。
例）お申込み日：３月１０日 ⇒ 利用期限：９月末日
利用期限が終了してしまった場合は、期限延長はできませんので、新たに本講座にお申込みください。
アット・インダス株式会社（以下、「当社」といいます）は、本ビデオ教育システムサービス利用規約（以下、「本規約」といいます）を定め、視聴者に対し視聴及び学習コンテンツによるサービス（以下、「本サービス」といいます）を提供します。なお、本サービスは一般財団法人全日本情報学習振興協会の保有する著作権および商標権等知的財産権の利用権を有して行うものです。
第1条
1.当社は視聴者に対し、情報学習コンテンツ、情操教育コンテンツ、技術教育コンテンツ、その他のコンテンツによる配信サービスまたこれに付随したサービスを提供します。
第2条
1.当社は、販売及び視聴者の利用上で必要がある場合、視聴者の許諾を得ることなく、利用料金の改定を含む本規約を変更することができます。この場合においては、視聴者は変更後の規約の適用を受けるものとします。
2.当社は、本規約の他に、コンテンツによるサービスの種類により視聴に関する利用規則等（以下「利用規則等」という）を定めることがあります。
第3条
1.視聴者とは、本規約に同意の上、次条に定める視聴手続きを完了した方を指します 。
第4条
1.本サービスの視聴は、当社のホームページ上に設定された「注文ボタン」を押して、「お届け先を入力」し、「決済情報を入力」して購入手続きが完了することによりコンテンツの視聴が可能となります。
第5条
1.視聴者は、当社所定の方法により申出ることにより、いつでも本サービスの利用を中止することができます。
2.当社は、前項の申出を受けた場合には、本サービスの視聴の提供を中止します。ただし、視聴料の返金は致しません。
第6条
1.視聴者は、自らの責任により本サービスの利用、コンテンツの視聴をし、当社は本サービスの利用の結果について何等の責任および義務を負いません。
2.視聴者が、本サービスの利用において、当社または第三者に対して損害を与えた場合には、かかる視聴者は自らの責任と費用をもってかかる損害を賠償するものとします。
3.視聴者は自らの費用および責任において、本サービスを利用するために必要な映像端末機器等、ソフトウェア、通信機器、ハードウェア等の調達並びにインターネット接続に必要な契約の締結等の準備を行うものとします。
第7条
1.本サービス上のコンテンツは、著作権法、商標法その他の知的財産権に関する法令をはじめとし、諸法令等により保護されています。当社は視聴者に対して本サービス上のコンテンツに関するいかなる権利をも譲渡するものではありません。視聴者は、本サービスにおいて、次のような行為が著作権または商標権等知的財産権の侵害となる可能性があることを理解し、これら権利の侵害となる行為を行ってはなりません。
（1）本サービスを通じて入手したコンテンツの複製、編集、改変すること。
（2）本サービスのコンテンツの全部または一部を送信、送信可能化または第三者に配布すること。
（3）コンテンツに施されている複製制限や再送信制限等の技術的保護措置を解除、改変、無効化、減衰すること。
（4）コンテンツを不特定多数の人に伝達すること。
（5）その他自らの私的視聴外の目的に使用すること。
第8条
1.視聴者は、本サービスにおける視聴者としての地位、権利および義務を、第三者に譲渡することはできません。
第9条
1.当社は、視聴者に事前の通知なくして、本サービスやコンテンツの内容、名称等を変更・配信停止することができます。
第10条
1.当社は、本サービスの全部または一部について、システムのメンテナンスや点検等のため、一時的に停止する場合があります。この場合、本サービス内においてそのスケジュールを事前に告知するものとします。但し、緊急を要する場合には、何等告知なく本サービスを停止することができます。
2.当社は、事前の予告の有無に関わらず本サービスの一時停止に関しなんらの責任を負わないものとします。
第11条
1.当社は、本サービス、インターネット上のコンテンツ、ソフトウェア、その他の本サービスにおいて、提供するコンテンツやデータ等に関して、その性能、正確性、完全性、適用性、有用性等に関し、一切の責任を負わないものとします。
2.本規約で明示している事由の他、当社は本サービスの利用に伴い生じた視聴者の損害および、本サービスを利用不可であったことにより生じた視聴者または第三者の損害に対し、一切責任を負わないものとし、損害賠償義務を一切負わないものとします。
第12条
1.当社は、視聴者が次の各号のいずれかに該当する場合は、なんらの通知、催告を要せずして当社が定める期間、当該視聴者に対する本サービスの利用を停止またはその利用を中止することができます。
(1) 視聴者が本規約または利用規則等に違反をしたとき。
(2) 前各号の他、本サービスに関する業務の遂行に著しい支障を与える、もしくは与えるおそれがある行為を行ったとき。
2.当社は、第1項各号により損害を被った場合、視聴者に損害額を請求します。
3.当社は、第1項各号による本サービスの提供の停止または中止につき、何ら責任を負うものではありません。
第13条
1.当社はやむを得ない場合、その他本サービスの運営上の理由により、本サービスを終了できるものとします。
2.前項の規定により本サービスを終了する時はあらかじめ視聴者に通知するものとします。ただし、緊急の場合には事後速やかに通知するものとします。
3.当社は前項の手続きを得た場合、視聴者が被ったいかなる損害についても、理由を問わず一切の責任を負いません。
第14条
1.当社は、本サービス上の表示、電子メールでの配信等その他当社が適当と判断する方法により、視聴者に対し随時必要な事項を通知します。
2.前項の通知は、当社が当該通知を本サービス上の表示等適切な方法で視聴者に情報を発信した時点より効力を発するものとします。
第15条
1.視聴者および当社は、本規約および利用規約等に関して訴訟の必要が生じた場合、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とすることに合意するものとします。
第16条
1.本規約および利用規約等に関する準拠法は、日本法とします。
第17条
1.本規約は、平成27年8月10日より実施します。